医療現場でよく聞く「主治医ガチャ」という言葉は、患者が「運任せで相性や説明の丁寧さ、治療方針が大きく変わってしまう」状況を端的に表しています。患者側にとっては不安や不満につながり、医療の信頼にも影響します。本稿では、問題点を整理するとともに、現場で使える実践的な改善策と、主治医との相性が合わない・関係が崩れかけたときの対処法をわかりやすく解説します。
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■ 問題点とは（患者にとっての“ガチャ”が起きる主な理由）
・患者の希望とのミスマッチ：治療の目的（長期的QOL重視か、短期的症状抑制か）が医師と共有されていない。
・コミュニケーション不足：診察時間の制約や説明スタイルの違いで、患者が十分に納得できないまま治療が進む。
・医療の質・継続性への懸念：看護師の当直やローテーション、診療科間の連携不足で方針が変わりやすい。
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■ その背景（なぜ起きるのか？）
短時間診療、分業化された医療、専門分化による視点の偏り、患者参加の仕組みが不十分なことなどが重なって発生します。また、患者側が自分の価値観や生活優先事項をうまく伝えられないケースもあります。
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■ 現場でできる改善策（個人と組織の両面で）
1．セカンドオピニオンを制度として促進する
・患者が別の角度の意見を取りやすくすることで「選択肢」が見える化され、不安を減らす。
2．患者の意向を記録・共有するシステムの導入
・初診時・重要な転換点で「患者の優先順位（仕事・家庭・痛みのコントロール等）」を簡潔に記録し、チームで共有。
3．コミュニケーションの質を上げる訓練と時間設計
・アジェンダ設定（最初に「今日は何を一番話したいですか？」と確認）やティーチバック（患者に要点を言い返してもらう）を標準化。
4．医療コーディネーターやメディカルソーシャルワーカーの活用
・患者の橋渡し、情報の翻訳役、転院調整などを行う人材を活用すると、相性や引継ぎの問題が減る。
5．フィードバックと改善ループの確立
・患者満足度調査や診察後に短い振り返りを行い、個々の診療スタイルを改善する。
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■ 患者向け：相性が合わないと感じたらの実務的ステップ
1．自分の「困っていること」「大切にしたいこと」を整理する（紙に書くと伝えやすい）。
2．診察で率直に伝える（下の例文を参照）。まずは “修復” を試みる価値あり。
3．それでも合わないときは「セカンドオピニオン」を依頼する。紹介状や画像情報のコピーをもらう。
4．必要なら転院・主治医変更を検討するが、薬や検査の継続性は確保する（引継ぎ文書を作成してもらう）。
＜患者が使える例文＞
・「先生、治療の目的をもう一度整理したいのですが、私にとって一番大切なのは○○です。今の方針はそれにどう関係していますか？」
・「他の医師の意見も伺いたいので、セカンドオピニオンの紹介状をお願いできますか？」
・「申し訳ないのですが、検査結果や治療方針についてまだ不安が残るため、別の医師に診ていただきたいと考えています。紹介していただけますか？」
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■ 医師・医療機関向けの実務アドバイス
・初診で「患者の価値観確認シート」を使う（必ずしも長時間ではなく、要点だけで可）。
・診察の終わりに「今日の要点」を一言でまとめ、患者に復唱してもらう（理解確認）。
・チームの中で「患者の優先順位」を見える化する（電子カルテのワンラインメモ等）。
・相性の不一致が疑われたら、早めにメディカルソーシャルワーカーに相談し、転科・他院紹介の流れを整えておく。
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■ 関係が崩れかけたときの “処方箋”
1．感情的な対立を避け、事実（いつ、何が、どう感じたか）を整理する。
2．主治医に短時間の面談を申し込み、具体的な不安点を伝える（医療安全・治療継続の観点からも重要）。
3．医療機関の患者相談窓口でメディカルソーシャルワーカーに相談する。
4．セカンドオピニオンを速やかに取得し、必要なら転院や主治医変更の手続きを進める（ただし薬や検査は落ち着いて引き継ぐ）。
5．重大な医療過誤や説明義務違反が疑われる場合は、病院の苦情処理窓口や外部の第三者機関に相談する。
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■ 最後に（患者・医療従事者それぞれへメッセージ）
「主治医ガチャ」と言われてしまう背景には、制度的な制約とコミュニケーションのすれ違いが混在しています。患者側は自分の価値観を言語化して伝える準備を、医療側はそれを受け止める仕組みと態度を持つこと――この両輪が揃えば、“当たり外れ” ではなく「相互に選び合う関係」に近づけます。
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筆者：吉澤健一（社会保険労務士・医療コーディネーター／産業カウンセラー／元臨床工学技士）
専門学校卒業後、臨床工学技士として医療機関に勤務。その後、臨床を離れたものの、「医療を提供する側 (医療従事者としての目線)」と「医療の提供を受ける側 (患者としての目線)」の2つの視点を備える。平成26年度に社会保険労務士試験に合格後、医療機関にて5年間の障害年金の申請支援業務を経験。その後、令和3年1月に開業し、現在に至る。
